連載中
2021.1月号／コロナ禍でも、収益を上げる事業とは
新型コロナウイルスや改正健康増進法への対応、そして、旧規則機の撤去。ホールを取り巻く環境は、年々厳しさを増すばかりです。こうした状況から、新規ビジネスを検討しているホール法人も多いはず。そこで今回は、話題のグランピング事業の実例を紹介。事業の多角化を含め、転換期の事業戦略策定のヒントを考えていきます。
2020.12月号／2021年上半期に向けた遊技機投資の方針
新型コロナによる緊急事態宣言後、全国への出張機会が減っていることと思います。店舗視察や注目エリアへの訪問も、なかなか実施できないのが現状でしょう。私は仕事柄、全国各地の高稼働店や新店の動向など、最新情報を仕入れています。そこで今回は、業績好調なホールの実例を交えつつ、今後の遊技機への投資方針のヒントを考えていきたいと思います。
2020.11月号／「沖ドキ！」撤去後のホール営業を考える
パチンコ・パチスロの売上・客数が昨年対比80～85％というホールが大多数の中、2021年1月に入ってすぐに、「沖ドキ！」が撤去となります。エリアによっては稼ぎ頭だった同機。"その後"の準備をしっかりとしていきたいものです。すでに市場導入されている「沖ドキ！2-30」の再評価も、気になるところ...。そこで今回は、「沖ドキ！」ユーザーの移行先について考えていきます。
2020.10月号／緊急事態宣言明けからのV字回復成功事例その2
2月対比で7月の客数は、4パチで約75％、20スロで約92％まで回復。地域によっては、100％まで戻したところもあります。さらに、105～110％の獲得を目指す店舗も、当然ながら存在します。前回に引き続き、そんなホールが、休業明けから取り組んできた営業施策を紹介。休業明けの業績回復のヒントになれば、幸いです。
2020.9月号／緊急事態宣言明けからのV字回復成功事例
ほとんどの店舗がコロナ前の業績に戻すことを当面の目標としています。近年、ホール業界は既存店の業績微減傾向を許容していたにもかかわらず...。弊社では、2020年3月とコロナ後の6月の稼働を比較。6月稼働が、3月稼働を上回る店舗の共通点を洗い出す調査を実施しました。今回は、その調査から得た業績回復のヒントを考えていきます。
2020.8月号／ウィズコロナにおけるウェブマーケティング戦略
2020年2月と比較し、客数が5～2割減少している店舗は少なくありません。そういった中で、いかに早く、元の客数ベースに戻すことができるか。その答えの一つとして、パチスロに注力することが挙げられます。とはいえ、遊技機だけでは、爆発的な集客につながらないのが現実。そこで今回は、ウィズコロナにおけるウェブマーケティング戦略を考えたいと思います。
2020.7月号／DXから考えるパチンコ企業の変革
新型コロナウイルスの影響で、パチンコ企業にも大きな変革期が訪れています。例えば、外部や社内打ち合わせをZoomで行う、申請を紙から電子化する、RPA（ロボティック・プロセス・オートメーション）を駆使し、システムを変更するなど。今回は、そのような現状を踏まえ、DX（デジタルトランスフォーメーション）の事例を、パチンコ店で、どのように、有効活用できるかを考えていきます。
2020.6月号／コロナ禍に負けないための緊急提言
新型コロナウイルス拡大が、日本のみならず、世界中でとどまることを知りません。そこで今月は、4頁に拡大した特別編として、パチンコ業界へのバッシングの対応から、資金繰りやマネジメントまで、ホールが今、取るべき経営戦略を考察していきます。今回の連載が、リーマンショック以来の経済難を、乗り切るヒントになれば幸いです。
2020.5月号／2020年前半戦のパチスロ営業その3
新型コロナウイルスの蔓延が、日本のあらゆるビジネスを蝕んでいます。パチンコ業界も、影響の大きいエリアでは、前月対比で客数が3割減に...。そこで今月は、新型コロナウイルス感染拡大下でのパチスロ営業を考えていきます。さらに、4月から導入される「遊タイム」付きパチンコが、パチスロユーザーの動向を、どう左右するのか、検討していきましょう。
2020.4月号／2020年前半戦のパチスロ営業その2
「バジリスク～甲賀忍法帖～絆」「パチスロモンスターハンター月下雷鳴」「アナザーゴッドハーデス-奪われたZEUSver.-」撤去から、約3カ月が経過。メーンパチスロ機のなくなった後の動きも徐々に見えてきました。パチンコは上昇、パチスロは落下トレンドとする分析も多数あります。果たして、そうなのか？今月もパチスロの運用について、考えたいと思います。
2020.3月号／2020年前半戦のパチスロ営業
「バジリスク～甲賀忍法帖～絆」「パチスロモンスターハンター月下雷鳴」「アナザーゴッドハーデス－奪われたZEUSver.－」が撤去されて約2カ月が経過し、どういった方針で営業をしていくのか、整理がついてきたのではないでしょうか。パチスロ撤去対応で、攻めの施策にまで手が回らなかった店舗も多数あったかと思います。まずは、市場がどう変化したかを検証していきましょう。
2020.2月号／パチスロ主力機撤去後の時流をつかむために
2019年12月、「パチスロモンスターハンター月下雷鳴」「バジリスク～甲賀忍法帖～絆」「アナザーゴッドハーデス-奪われたZEUSver.-」のパチスロ主力機が撤去されました。上記機種は、パチスロ客数比率が合計11％超で、パチスロユーザーはかなり動いたはず。その動きを捉え、うまく時流をつかむことができれば、業績を伸ばすチャンスとなります。そこで今回は、どのように時流に適応するか、そのポイントを考えたいと思います。
2020.1月号／収益をあげ続けるために会員データの見直しを
新台を購入せず、機械代を浮かす一方で、稼働を維持するにはどうすればいいのか。新規則機不足に加え、旧規則機の完全撤去が迫っている現状で、多くのホール企業が気になるところではないでしょうか。そこで今回は、マーケットがシュリンクしていく中で、新台入れ替えに頼らず、成功を収めているホールの手法を紹介していきます。
2019.12月号／縮小する市場で、生き残っていくために
市場規模が今ほど縮小していない一昔前のパチンコ業界であれば、「機種データ」と「客数データ」を分析し、業績を伸ばすことが可能でした。なぜなら、仕掛けに反応してくれるユーザーが多かったから。しかし、市場規模がシュリンクし、その戦略は一番店以外、通用しなくなりつつあります。そこで今回は、地域一番店とは違う切り口の戦略を用い、成功している企業を紹介します。
2019.11月号／2021年2月以降への準備その3
これからの厳しい時代を生き残るために、本業のパチンコ事業だけでなく、規事業に着手することを検討しているホール法人も多いはず。他業態へ新規参入するにあたって、培ってきたホール経営の経験を生かせる職種が、どこにあり、それをどのように生かせるのかが、一番気になるのではないでしょうか。今回はそういった視点から、ホール企業が大成功を収めた葬儀ビジネスを紹介します。
2019.10月号／2021年2月以降への準備その2
旧基準機がすべて入れ替わる2021年2月まで、約1年半に迫っています。この期間を迎えるにあたり、どうしていくべきか。
多くのホール企業において、パチンコに続く第2、第3の事業の柱づくりが急務です。それは、人口減少が進行している日本社会では、パチンコ業界のみに限りません。そこで今回は、ホール経営の経験が生かせるカプセルホテルビジネスをご紹介します。
2019.9月号／2021年2月以降への準備その1
2021年2月までに、旧基準機がすべて入れ替わり、業界にとって大きな転換点を迎えます。この前後に、どのような経営戦略を選択し、実行していくか。それは、中小法人も大手法人も同じ状況といえます。プライベートブランド機開発などの取り組みから、他業態へのシフトも含め、どう取り組めば成功確率が上がるのかのヒントを、3回にわたってお伝えします。
2019.8月号／高射幸性機0％に向けて取り組むべきこととは？
8月から、パチスロの稼働を支えてきた主力機が続々と撤去に。
2021年2月までには旧規則機がすべて姿を消し、完全な6号機時代を迎えます。そのとき、生き残れるのはどのようなホールなのでしょうか？あるいは、どのような戦略で臨むと、これからの時代を勝ち残れるのでしょうか？今回は、来るべき6号機時代を生き抜く戦略を考えたいと思います。
2019.7月号／300台クラスの店舗を生かす方法
現在、パチンコ業界はM＆Aが活発に行われており、2018年は、前年対比で約15倍の案件が動きました。中でも人気なのが、商圏人口が7万人以上で、500台以上の店舗。とはいえ、すべての経営者が好条件の物件を買えるわけではありません。そこで今回は、300台規模の店舗で、高収益を実現した例をご紹介します。
2019.6月号／パチンコ業界における働き方改革のシナリオ
2019年4月1日から「働き方改革関連法」が順次施行されています。今後もすべての業界、産業で「働き方改革」は加速していくでしょう。実際、どのように取り組んでいけばいいのか、悩んでいるオーナーも多いはず。そこで、店長のオペレーションの見直しによる長時間労働の改善と並行し、売り上げをどのように維持すべきかを考えていきます。
2019.5月号／全館禁煙時代に向け、今から行うべき準備とは？
受動喫煙対策を強化する「改正健康増進法」が2018年7月18日、参議院本会議で可決。2020年4月1日から、ホールでも原則屋内禁煙（喫煙専用室内でのみ喫煙可）に。遊技中にたばこを吸えなくなることで、来店客数が減少する可能性は十分に考えられます。そこで今回は、きたる禁煙時代に備えて、ホール企業が今から行うべき施策を紹介。全館禁煙に踏み切り、成功している事例を通して、今後の対策を説明していきます。
2019.4月号／不採算店の撤退と事業の多角化④
経営不振が続き、不採算店舗の売却を進めていたA社。社内のコミュニケーションも希薄で、店舗ごとの取り組みにもばらつきがありました。その結果、3年で15店舗から10店舗まで縮小。事業の撤退まで危ぶまれる事態に。そこで、1店舗から、ビジネスモデルの再構築を敢行。それを会社全体に波及させ、増収増益に好転させた事例を紹介します。
2019.3月号／不採算店の撤退と事業の多角化③
経営が厳しいにもかかわらず、パチンコ営業にこだわり続けた結果、競合他社に圧迫され、不採算店舗を抱えてしまったA社。
該当店舗を別業種へシフトさせることで、会社全体の業績アップにつなげました。ホール経営者だからこそ可能な「新たな事業」とは？今月は、店舗を別形態で運用し、業績を好転させた事例を紹介します。
2019.2月号／不採算店の撤退と事業の多角化②
これからの厳しい時代をホール企業の方々が生き残るためには、まず、不採算店を整理し、将来性のある系列店に投資を集中させること。すると、会社全体の業績はアップし、財政的に余裕が生まれるはずですから、次は新規事業に着手し、一層の収益向上を目指すというのが一つの成功パターンです。今回は、実際にパチンコ事業をスリム化し、業績を好転させた弊社会員の事例を紹介します。
2019.1月号／不採算店の撤退と事業の多角化①
2019年は、10月1日に消費税率が現行の8％から10％に引き上げられます。2020年4月1日に完全施行となる改正健康増進法への対応も、考え始めなければいけません。こうした状況から、系列店舗数を見直そうとしているホール企業は少なくないと思います。その際、重要なのは、会社全体の収益アップにつながる撤退戦略を立てること。他業態へのシフトも含め、転換期の事業戦略策定のヒントを4回にわたってお伝えします。
2018.12月号／パチスロで勝ち続ける高収益ビジネスモデル⑥
よく「差別化」と言いますが、皆さんはどのような意味で使っていますか? 単に他社と違うことをするだけでは、差別化とはいえません。他社が真似できないことをするのが差別化というもの。接客の場合は、「専門性に特化しているか否か」がキーワードになります。20スロを軸にした店づくりにあてはめて考えてみましょう。
2018.11月号／パチスロで勝ち続ける高収益ビジネスモデル⑤
スマートフォンの普及やパソコンの小型化に伴い、マーケティングの世界もWeb販促が主流になってきました。大手広告代理店の電通がまとめている媒体別広告費の内訳を見ても、いまやWeb販促の市場規模が紙媒体販促の市場規模を上回っています。そこで、Web媒体でパチスロユーザーを誘引する際の注意点を解説します。
2018.10月号／パチスロで勝ち続ける高収益ビジネスモデル④
今、全国では約1万軒のパチンコ店が営業していますが、2021年には約8000軒になってしまうのではないかとの声を耳にします。特に厳しい状況に追い込まれそうなのが、中規模以下のパチンコ・パチスロ併設店。そこで提案したいのが、パチスロ専門店への業態転換であることは前回書いたとおりです。では、今後、スロ専として成功するポイントは何か？それを今回はお伝えしたいと思います。
2018.9月号／パチスロで勝ち続ける高収益ビジネスモデル③
今年に入ってから、低スロのIN枚数の低下が顕著です。特に業績の悪化が目立つのが、総台数500台以下のパチンコ・パチスロ併設店。低スロの低迷が、店全体が苦戦する大きな要因となっているケースも少なくありません。そこで、このような中規模以下のホールの皆さんに弊社が提案していたい選択肢が二つ。スロ専への業態転換か、パチスロコーナー全体の10スロ専門店化です。
2018.8月号／パチスロで勝ち続ける高収益ビジネスモデル②
今、パチスロは、旧基準高射幸性機の自主規制にどう対応するかが大きな課題。直近では、2019年1月末までに15％以下としなければいけません。そこで、同2月1日の島図を今から考えてほしいと、前回、述べました。その際に見据えてほしいのは、2021年2月1日の自店の姿。では、3年後は、どんなホールがパチスロ地域一番店に輝けるのでしょうか。
2018.7月号／パチスロで勝ち続ける高収益ビジネスモデル①
2021年には旧規則機がすべて姿を消し、完全な新規則機時代を迎えます。そのとき、生き残れるのはどのようなホールなのでしょうか? あるいは、どのような戦略で臨むと、これからの時代を勝ち残れるのでしょうか? 弊社は、パチスロ、それも20スロを軸にした店づくりだと考えています。その理由と成功させるポイントを、6回にわたって解説します。
2018.6月号／中小ホールの成長戦略を人材開発面から考える⑥
半年間、中小ホールの成長戦略を人材開発面から考えてきましたが、いよいよ、同テーマも最終回を迎えることとなりました。方法論というよりは、経営者論に近い内容ですが、ぜひ、ご一読ください。申し上げたいのは、人材開発できるか否かは経営者の意識次第だということ。では、人を育て、成長を続ける企業の経営者は、どんな考え方をしているのでしょうか?
2018.5月号／中小ホールの成長戦略を人材開発面から考える⑤
今回は、人事評価制度をテーマに、中小ホールの成長戦略を考えてみたいと思います。従来、同制度は社員の査定をするためのツールとして使われてきました。しかし、これからは社員を成長させるツールとして運用していただきたいのです。社員が成長すれば、組織力が高まり、ひいては会社に増収増益をもたらします。では、なぜ、今、評価制度に対する考え方を変えなければいけないのでしょうか。
2018.4月号／中小ホールの成長戦略を人材開発面から考える④
ホール経営者の皆さんからお伺いする人材についての悩みで、「募集しても、応募が少ない」とともに多いのが、「採っても、すぐに辞める」こと。それは、定着率向上に向けた取り組みを、数値でマネジメントできていないからです。前回、採用は、応募から入社までの各過程の達成値を数値化することが大切と述べましたが、それは定着の問題に関しても同様です。では、どのようにすればいいのでしょうか。
2018.3月号／中小ホールの成長戦略を人材開発面から考える③
前回に続いて、「マネジメントの数値化」についてお話しします。テーマは、パート・アルバイトの採用活動における数値化です。パート・アルバイトの確保が難しくなったとの声を各地のホールから聞きますが、その理由を労働人口の減少など、外部環境のせいにしていないでしょうか。それでは、人は集まりません。では、どうすれば良いのか、考えてみましょう。
2018.2月号／中小ホールの成長戦略を人材開発面から考える②
今回は、「マネジメントに関する数値化」をテーマにしたいと思います。パチンコ業界は、昔、経験と勘に頼って遊技機を管理していました。しかし、ホールコンピューターの登場で数値管理が可能となり、ホール営業が劇的に変わりました。それと同様のことが組織運営、人材管理に関してもいえるのです。では、マネジメントはどのように数値化すればいいのか? 効果とともに解説します。
2018.1月号／中小ホールの成長戦略を人材開発面から考える①
2018年、いよいよパチンコ業界は大変革期に突入します。どうすれば生き残れるのか。特に中小ホール経営者の皆さんは不安で一杯かもしれません。しかし、中小でも成長していくことが十分可能と私は見ています。キーワードは「人」。社員の採用・育成次第で、必ずや明るい展望が開けるはずです。そこで、今回から半年間、中小ホールの成長戦略を人材開発の視点から考えます。
2017.12月号／業界の将来展望とホール企業のM&A⑥
現在、売却を希望するホール企業は増えているのに対して、M&Aにより、ホール数を伸ばしている企業は大手のみ。それも数社に限られます。これらごく一部の大手ホールに売却情報が集中しているのです。中小で、M&Aによる事業拡大を狙っている企業はどうすればいいのでしょうか。今回は、中小ホールの成長戦略をM&A中心に考えます。
2017.11月号／業界の将来展望とホール企業のM&A⑤
今回は、「自社の売却を決断する前にランチェスター戦略を実践しているか?」という話です。「局地戦で相手の3倍の兵力を投入すると、9倍の格差で圧倒的勝利を得る」など、弱者が強者に勝つためのマーケティングの法則をまとめた同戦略はご存じの方も多いことでしょう。中小ホールとM&Aを繰り返す大手資本。総合力に格差が出るのは仕方のないところですが、大手の動向を指をくわえてみているだけでは勝てません。中小の戦い方をご提案します。
2017.10月号／業界の将来展望とホール企業のM&A④
今回の規則改正は2004年以来、14年ぶりとなります。当時を振り返ると、2004年が、時流変化の分水嶺だったことがわかります。100店舗クラスだった大手法人が、200店舗近くまで店舗数を拡大。1000台の大型店が、珍しくなくなり始めたころでもありました。では、今回の規則改正ではどのように時流が変化するのか、考えてみました。
2017.09月号／業界の将来展望とホール企業のM&A③
警察庁が公表した遊技機規則改正案が出玉性能を大幅に引き下げるなどの内容で、パチンコ事業からの撤退を考え始めた経営者は少なくないかもしれません。それに伴い、ホール企業のM&Aも、これから増えていくのではないかと私は見ています。ただ、目の前の損得ばかりにとらわれて自社の売却を考えても、なかなか話はまとまりません。そこで、提案したいのが既存物件をバリューアップした上での売却。ご一読ください。
2017.08月号／業界の将来展望とホール企業のM&A②
パチンコ業界の時流という視点で考えると、ホール企業の売却は、今がベストのタイミングなのかもしれません。今後、業界はより健全化が図られ、ビジネスとしても一段と進化していくと思われますが、一方で、大手資本による寡占化も進むからです。しかし、売却する前に、考えていただきたいことがあります。それは何か、お話ししたいと思います。
2017.7月号／業界の将来展望とホール企業のM&A①
ホール企業がM&Aなどで他社の事業を承継するニュースを近年、よく聞くようになりました。今後、このような動きは、より活発化していくのではないかと私は予想しています。ホール経営者の方々のパチンコ業界における自社の先行きに対する考え方が、拡大する好機と見ている方と、不安感から撤退を意識し始めた方に分かれ始めているからです。そこで今回から半年間、業界の将来展望をホール企業のM＆A中心に考えてみたいと思います。
2017.6月号／5年後の業界を予測! 有望投資部門はどこか⑥
ドイツの地理学者、W・クリスタラーの理論をもとに、今年1月号から、5年後に生き残るパチンコホールの業態を提案してきました。同テーマの最後となる今回取り上げるのは、商圏人口50万人エリアの5年後です。50万人商圏とは、一般的に百貨店が成立する規模です。はたして、どのような業態のパチンコホールの登場が期待できるのでしょうか?
2017.5月号／5年後の業界を予測! 有望投資部門はどこか⑤
成熟したホール業界においては、従来と異なる、新しい"業態"開発の必要性が高まっています。これまで、多くの店舗では「射幸心」「人気機種の大量導入」という価値提供を続けてきました。新しい価値提供ができる否かが、業態開発のポイントです。今回は、「商圏人口18万人エリア」の5年後を予測するとともに、業界が今後、どのような価値提供をし、新たな"業態"を生み出せばいいのか、考えていきます。
2017.4月号／5年後の業界を予測！ 有望投資部門はどこか④
他業界においては未来を見すえ、あるべき姿から逆算し、試行錯誤する事例が散見されます。例えば、食品スーパーの「セルフレジ」、ロボットが受付をするホテルなど...。これまでの常識では考えられないような、抜本的な販売管理費の見直しが模索されています。ホール業界においても、5年後に生き残るためには、さまざまな見直しが求められるでしょう。
今回は、ある1パチ繁盛店の経営戦略をもとに、そんな"試行錯誤"を提案していきます。
2017.3月号／5年後の業界を予測！ 有望投資分門はどこか③
前回は「商圏人口の階層論」に基づき、「商圏人口3万人」エリアの5年後を予測しました。今回は、一つ階層を上げて、「商圏人口7万人」エリアの未来像を考えたいと思います。現状では、だいたい8~10店舗のホールが存在するエリアになりますが、5年後はどうなるのか？ 5年後にも生き残ることができる業態を提案するとともに、これからを見すえ、現時点において、どんな手を打っていくのかをお話していきます。
2017.2月号／5年後の業界を予測！ 有望投資部門はどこか②
今回から、船井総合研究所で活用している「商圏人口の階層論」をもとに、5年後の業界を予測していきたいと思います。商圏人口別にどんなお店が生き残るのかを考察。さらに、商圏人口別に今後、ホールがどう動くべきなのかも提案したいと思います。今回取り上げるのは、車で10～15分圏における「商圏人口3万人」エリアです。5年後には、どんなホールがどんな形で生き残っているのでしょうか？ 考えていきましょう。
2017.1月号／5年後の業界を予測！ 有望投資部門はどこか①
先行きが見えない状況か、2017年、ホール企業にとっては、「本業専心か？ 新規ビジネス参入か？」という選択が、経営課題のど真ん中になるでしょう。事業からの撤退を考える経営者も増えています。5年後、10年後のパチンコ市場はどうなるのか？ 本稿では、誰もが知りたいその疑問に、推論を交えつつ、お答えしていきたいと思います。5年後の市場状況など、なかなか正確な予測は難しいのですが、一つの指針になるでしょう。
2016.12月号／他業界から学ぶ、10年後の中小ホール繁盛店⑥
「カルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）」が運営する、複合商業施設「T-SITE」。CCCと言うより、「TSUTAYA」と言ったほうが、皆さまにはなじみ深いかもしれませんね。そのTSUTAYAの最新実験店舗が「T-SITE」で、その営業戦略は、「買い物しなくてもいい、とにかくお店に来ていただく」というもの。「T-SITE」には、今後、パチンコホールが時流適応していくためのヒントが満載です。
2016.11月号／他業界から学ぶ、10年後の中小ホール繁盛店⑤
今回紹介するのは、九州発祥の激安小売店「TRIAL」です。今年2月時点で全国185店を展開。2002年度に200億円程度だった売上高は、2015年度には3336億円まで成長しています。取り扱う商品は食料品が中心ですが、ほかの小売店では見られないほどの低価格を実現。安さの秘密は、「小売業部門では儲けなくてもいい」という、独特のビジネスモデルにあるとか。TRIALの事例から、パチンコ業界の新規ビジネスモデルに繋がる発想を考えたいと思います。
2016.10月号／他業界から学ぶ、10年後の中小ホール繁盛店④
今回取り上げるのは、"食品のセレクトショップ"とも言える「成城石井」。30~50坪程度の小規模スーパーを中心に、FC店を含め134店舗（2015年）を展開しています。独特の品ぞろえで人気を集めていますが、特に参考にしたいのは、その立地戦略。大型店とは異なる発想を持つことで、いろんな成長戦略が描けると思います。さらに、現在、全国で登場している、"パチンコ版セレクトショップ"のモデル事例も紹介します。
2016.9月号／他業界から学ぶ、10年後の中小ホール繁盛店③
広島県を本拠地とし、中国地方で31店舗（2015年6月決算時）を展開する食品スーパー「エブリイ」。このチェーンもまた、小売業最大手のイオングループと"共存共栄"する中小企業です。「脱・標準化」を合言葉に、「長所伸展」を20年に渡って継続してきたことで成長し、"行列のできるスーパー"として知られています。そんな「エブリイ」の取り組みから、パチンコ業界における中小ホール企業の生き残りモデルとして、活用できないかを探ります。
2016.8月号／他業界から学ぶ、10年後の中小ホール繁盛店②
中小ホールが生き残りを図るためには、他業種で活躍する中小企業を研究することが有効です。小売業においては、最大手のイオングループの正反対とも言える立地戦略で業績を伸ばしている、ホームセンター「コメリ」が、その代表的な事例。そして、現在、遊技業界では、そんなコメリのような、"過疎地"で成功している小規模パチスロ専門店も登場しています。事例を参考に、中小ホールにおける、大型店との「差別化」について考えてみましょう。
2016.7月号／他業界から学ぶ、10年後の中小ホール繁盛店①
市場縮小傾向や、各種規制など、業界を取り巻く環境は厳しいものがあります。その中で、中小ホールが生き残りを図るためには、どうすればいいのでしょうか？ それには、同じように市場縮小傾向が進み、店舗の大型化が進んでいる業種、そして、消費者の購買経験値が高い業種で活躍している、中小企業を研究することが有効です。今回の連載では、小売業界の勢力図から見えてくる、"10年後"のホールの可能性を予測します。
2016.6月号／2016年、業績を伸ばす営業部とは？⑥
今回は、営業部長の仕事についてお話ししたいと思います。信頼される営業部長のスタンスとは、経営者の意図・方針を徹底的に理解し、行動に移すというもの。さらに、その意図や方針を、組織全体に浸透させ、部下の長所・得意を上手に生かしながら、組織の成長を促すことが求められます。その両方がそろってこそ、経営者の"片腕"たる、営業部長の姿と言えるのです。
2016.5月号／2016年、業績を伸ばす営業部とは？⑤
今回のテーマは、「チラシよりも、店長の接客」です。店長が店に出て、お客さまと密にコミュニケーションを取ることが、業績がもっとも伸びる施策であると、確信できる事例が多く見られています。そこで考えたいのが、どうのようにして、店長が接客に集中できる環境を整えていくか。スムーズに実現できるよう、その取り組み内容を整理していきます。
2016.4月号／2016年、業績を伸ばす営業部とは?④
経営者は、エリア長・営業部長が高みの見物を決め込むような組織に、危機感を抱いています。一方、店長に対しても、所属店舗のスタッフの昇進・昇格を含めた成長に関し、
その意識が希薄であると感じることが多いようです。こうした問題の解決方法の一つとして、店長には業績責任を持たせず、得意業務に専念してもらい、エリア長が業績責任を担う、そんな組織作りが挙げられます。詳しく説明していきましょう。
2016.3月号／2016年、業績を伸ばす営業部とは?③
今回は、約3カ月で20円パチスロのジャグラーで、IN枚数プラス3000枚を達成した、あるホール店長の取り組みを紹介します。店長の努力の裏には、エリア長や営業部長といった、上位職の"バックアップ"がありました。「責任はオレが取るから、やってみろ！」という言葉に象徴される、エリア長・営業部長の役割を考えたいと思います。
2016.2月号／2016年、業績を伸ばす営業部とは？②
営業部の役割は、経費削減ではありません。お客さまを増やすことに尽きます。一方で、店長、エリア長、部長、経営者と、それぞれの階層によっても役割が異なります。今回は、2016年の動向を踏まえつつ、それぞれの役割を整理、考察し、さらに、筆者が10店舗前後のホール企業でよく質問を受ける、エリア長の育成と、今年の新規出店戦略にも焦点を当てます。
2016.1月号／2016年、業績を伸ばせる営業部とは？①
近年、ホール企業の営業部は、「営業利益」を最重視する傾向が強くなってきています。ですが、この傾向が続いていくと、業績は伸びませんし、遊技人口も増えないでしょう。営業部の本来の仕事とは、「売上・粗利・稼働のアップを追求する」こと。2016年は、この「原点回帰」こそが、ホール業界に求められる"時流適応"となります。経営陣や店長を含め、それぞれの役割を整理しながら、営業部の本来の仕事を提案します。
