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2020.1月号／収益をあげ続けるために会員データの見直しを
新台を購入せず、機械代を浮かす一方で、稼働を維持するにはどうすればいいのか。新規則機不足に加え、旧規則機の完全撤去が迫っている現状で、多くのホール企業が気になるところではないでしょうか。そこで今回は、マーケットがシュリンクしていく中で、新台入れ替えに頼らず、成功を収めているホールの手法を紹介していきます。
2019.12月号／縮小する市場で、生き残っていくために
市場規模が今ほど縮小していない一昔前のパチンコ業界であれば、「機種データ」と「客数データ」を分析し、業績を伸ばすことが可能でした。なぜなら、仕掛けに反応してくれるユーザーが多かったから。しかし、市場規模がシュリンクし、その戦略は一番店以外、通用しなくなりつつあります。そこで今回は、地域一番店とは違う切り口の戦略を用い、成功している企業を紹介します。
2019.11月号／2021年2月以降への準備その3
これからの厳しい時代を生き残るために、本業のパチンコ事業だけでなく、規事業に着手することを検討しているホール法人も多いはず。他業態へ新規参入するにあたって、培ってきたホール経営の経験を生かせる職種が、どこにあり、それをどのように生かせるのかが、一番気になるのではないでしょうか。今回はそういった視点から、ホール企業が大成功を収めた葬儀ビジネスを紹介します。
2019.10月号／2021年2月以降への準備その2
旧基準機がすべて入れ替わる2021年2月まで、約1年半に迫っています。この期間を迎えるにあたり、どうしていくべきか。
多くのホール企業において、パチンコに続く第2、第3の事業の柱づくりが急務です。それは、人口減少が進行している日本社会では、パチンコ業界のみに限りません。そこで今回は、ホール経営の経験が生かせるカプセルホテルビジネスをご紹介します。
2019.9月号／2021年2月以降への準備その1
2021年2月までに、旧基準機がすべて入れ替わり、業界にとって大きな転換点を迎えます。この前後に、どのような経営戦略を選択し、実行していくか。それは、中小法人も大手法人も同じ状況といえます。プライベートブランド機開発などの取り組みから、他業態へのシフトも含め、どう取り組めば成功確率が上がるのかのヒントを、3回にわたってお伝えします。
2019.8月号／高射幸性機0％に向けて取り組むべきこととは？
8月から、パチスロの稼働を支えてきた主力機が続々と撤去に。
2021年2月までには旧規則機がすべて姿を消し、完全な6号機時代を迎えます。そのとき、生き残れるのはどのようなホールなのでしょうか？あるいは、どのような戦略で臨むと、これからの時代を勝ち残れるのでしょうか？今回は、来るべき6号機時代を生き抜く戦略を考えたいと思います。
2019.7月号／300台クラスの店舗を生かす方法
現在、パチンコ業界はM＆Aが活発に行われており、2018年は、前年対比で約15倍の案件が動きました。中でも人気なのが、商圏人口が7万人以上で、500台以上の店舗。とはいえ、すべての経営者が好条件の物件を買えるわけではありません。そこで今回は、300台規模の店舗で、高収益を実現した例をご紹介します。
2019.6月号／パチンコ業界における働き方改革のシナリオ
2019年4月1日から「働き方改革関連法」が順次施行されています。今後もすべての業界、産業で「働き方改革」は加速していくでしょう。実際、どのように取り組んでいけばいいのか、悩んでいるオーナーも多いはず。そこで、店長のオペレーションの見直しによる長時間労働の改善と並行し、売り上げをどのように維持すべきかを考えていきます。
2019.5月号／全館禁煙時代に向け、今から行うべき準備とは？
受動喫煙対策を強化する「改正健康増進法」が2018年7月18日、参議院本会議で可決。2020年4月1日から、ホールでも原則屋内禁煙（喫煙専用室内でのみ喫煙可）に。遊技中にたばこを吸えなくなることで、来店客数が減少する可能性は十分に考えられます。そこで今回は、きたる禁煙時代に備えて、ホール企業が今から行うべき施策を紹介。全館禁煙に踏み切り、成功している事例を通して、今後の対策を説明していきます。
2019.4月号／不採算店の撤退と事業の多角化④
経営不振が続き、不採算店舗の売却を進めていたA社。社内のコミュニケーションも希薄で、店舗ごとの取り組みにもばらつきがありました。その結果、3年で15店舗から10店舗まで縮小。事業の撤退まで危ぶまれる事態に。そこで、1店舗から、ビジネスモデルの再構築を敢行。それを会社全体に波及させ、増収増益に好転させた事例を紹介します。
2019.3月号／不採算店の撤退と事業の多角化③
経営が厳しいにもかかわらず、パチンコ営業にこだわり続けた結果、競合他社に圧迫され、不採算店舗を抱えてしまったA社。
該当店舗を別業種へシフトさせることで、会社全体の業績アップにつなげました。ホール経営者だからこそ可能な「新たな事業」とは？今月は、店舗を別形態で運用し、業績を好転させた事例を紹介します。
2019.2月号／不採算店の撤退と事業の多角化②
これからの厳しい時代をホール企業の方々が生き残るためには、まず、不採算店を整理し、将来性のある系列店に投資を集中させること。すると、会社全体の業績はアップし、財政的に余裕が生まれるはずですから、次は新規事業に着手し、一層の収益向上を目指すというのが一つの成功パターンです。今回は、実際にパチンコ事業をスリム化し、業績を好転させた弊社会員の事例を紹介します。
2019.1月号／不採算店の撤退と事業の多角化①
2019年は、10月1日に消費税率が現行の8％から10％に引き上げられます。2020年4月1日に完全施行となる改正健康増進法への対応も、考え始めなければいけません。こうした状況から、系列店舗数を見直そうとしているホール企業は少なくないと思います。その際、重要なのは、会社全体の収益アップにつながる撤退戦略を立てること。他業態へのシフトも含め、転換期の事業戦略策定のヒントを4回にわたってお伝えします。
2018.12月号／パチスロで勝ち続ける高収益ビジネスモデル⑥
よく「差別化」と言いますが、皆さんはどのような意味で使っていますか? 単に他社と違うことをするだけでは、差別化とはいえません。他社が真似できないことをするのが差別化というもの。接客の場合は、「専門性に特化しているか否か」がキーワードになります。20スロを軸にした店づくりにあてはめて考えてみましょう。
2018.11月号／パチスロで勝ち続ける高収益ビジネスモデル⑤
スマートフォンの普及やパソコンの小型化に伴い、マーケティングの世界もWeb販促が主流になってきました。大手広告代理店の電通がまとめている媒体別広告費の内訳を見ても、いまやWeb販促の市場規模が紙媒体販促の市場規模を上回っています。そこで、Web媒体でパチスロユーザーを誘引する際の注意点を解説します。
2018.10月号／パチスロで勝ち続ける高収益ビジネスモデル④
今、全国では約1万軒のパチンコ店が営業していますが、2021年には約8000軒になってしまうのではないかとの声を耳にします。特に厳しい状況に追い込まれそうなのが、中規模以下のパチンコ・パチスロ併設店。そこで提案したいのが、パチスロ専門店への業態転換であることは前回書いたとおりです。では、今後、スロ専として成功するポイントは何か？それを今回はお伝えしたいと思います。
2018.9月号／パチスロで勝ち続ける高収益ビジネスモデル③
今年に入ってから、低スロのIN枚数の低下が顕著です。特に業績の悪化が目立つのが、総台数500台以下のパチンコ・パチスロ併設店。低スロの低迷が、店全体が苦戦する大きな要因となっているケースも少なくありません。そこで、このような中規模以下のホールの皆さんに弊社が提案していたい選択肢が二つ。スロ専への業態転換か、パチスロコーナー全体の10スロ専門店化です。
2018.8月号／パチスロで勝ち続ける高収益ビジネスモデル②
今、パチスロは、旧基準高射幸性機の自主規制にどう対応するかが大きな課題。直近では、2019年1月末までに15％以下としなければいけません。そこで、同2月1日の島図を今から考えてほしいと、前回、述べました。その際に見据えてほしいのは、2021年2月1日の自店の姿。では、3年後は、どんなホールがパチスロ地域一番店に輝けるのでしょうか。
2018.7月号／パチスロで勝ち続ける高収益ビジネスモデル①
2021年には旧規則機がすべて姿を消し、完全な新規則機時代を迎えます。そのとき、生き残れるのはどのようなホールなのでしょうか? あるいは、どのような戦略で臨むと、これからの時代を勝ち残れるのでしょうか? 弊社は、パチスロ、それも20スロを軸にした店づくりだと考えています。その理由と成功させるポイントを、6回にわたって解説します。
2018.6月号／中小ホールの成長戦略を人材開発面から考える⑥
半年間、中小ホールの成長戦略を人材開発面から考えてきましたが、いよいよ、同テーマも最終回を迎えることとなりました。方法論というよりは、経営者論に近い内容ですが、ぜひ、ご一読ください。申し上げたいのは、人材開発できるか否かは経営者の意識次第だということ。では、人を育て、成長を続ける企業の経営者は、どんな考え方をしているのでしょうか?
2018.5月号／中小ホールの成長戦略を人材開発面から考える⑤
今回は、人事評価制度をテーマに、中小ホールの成長戦略を考えてみたいと思います。従来、同制度は社員の査定をするためのツールとして使われてきました。しかし、これからは社員を成長させるツールとして運用していただきたいのです。社員が成長すれば、組織力が高まり、ひいては会社に増収増益をもたらします。では、なぜ、今、評価制度に対する考え方を変えなければいけないのでしょうか。
2018.4月号／中小ホールの成長戦略を人材開発面から考える④
ホール経営者の皆さんからお伺いする人材についての悩みで、「募集しても、応募が少ない」とともに多いのが、「採っても、すぐに辞める」こと。それは、定着率向上に向けた取り組みを、数値でマネジメントできていないからです。前回、採用は、応募から入社までの各過程の達成値を数値化することが大切と述べましたが、それは定着の問題に関しても同様です。では、どのようにすればいいのでしょうか。
2018.3月号／中小ホールの成長戦略を人材開発面から考える③
前回に続いて、「マネジメントの数値化」についてお話しします。テーマは、パート・アルバイトの採用活動における数値化です。パート・アルバイトの確保が難しくなったとの声を各地のホールから聞きますが、その理由を労働人口の減少など、外部環境のせいにしていないでしょうか。それでは、人は集まりません。では、どうすれば良いのか、考えてみましょう。
2018.2月号／中小ホールの成長戦略を人材開発面から考える②
今回は、「マネジメントに関する数値化」をテーマにしたいと思います。パチンコ業界は、昔、経験と勘に頼って遊技機を管理していました。しかし、ホールコンピューターの登場で数値管理が可能となり、ホール営業が劇的に変わりました。それと同様のことが組織運営、人材管理に関してもいえるのです。では、マネジメントはどのように数値化すればいいのか? 効果とともに解説します。
2018.1月号／中小ホールの成長戦略を人材開発面から考える①
2018年、いよいよパチンコ業界は大変革期に突入します。どうすれば生き残れるのか。特に中小ホール経営者の皆さんは不安で一杯かもしれません。しかし、中小でも成長していくことが十分可能と私は見ています。キーワードは「人」。社員の採用・育成次第で、必ずや明るい展望が開けるはずです。そこで、今回から半年間、中小ホールの成長戦略を人材開発の視点から考えます。
2017.12月号／業界の将来展望とホール企業のM&A⑥
現在、売却を希望するホール企業は増えているのに対して、M&Aにより、ホール数を伸ばしている企業は大手のみ。それも数社に限られます。これらごく一部の大手ホールに売却情報が集中しているのです。中小で、M&Aによる事業拡大を狙っている企業はどうすればいいのでしょうか。今回は、中小ホールの成長戦略をM&A中心に考えます。
2017.11月号／業界の将来展望とホール企業のM&A⑤
今回は、「自社の売却を決断する前にランチェスター戦略を実践しているか?」という話です。「局地戦で相手の3倍の兵力を投入すると、9倍の格差で圧倒的勝利を得る」など、弱者が強者に勝つためのマーケティングの法則をまとめた同戦略はご存じの方も多いことでしょう。中小ホールとM&Aを繰り返す大手資本。総合力に格差が出るのは仕方のないところですが、大手の動向を指をくわえてみているだけでは勝てません。中小の戦い方をご提案します。
2017.10月号／業界の将来展望とホール企業のM&A④
今回の規則改正は2004年以来、14年ぶりとなります。当時を振り返ると、2004年が、時流変化の分水嶺だったことがわかります。100店舗クラスだった大手法人が、200店舗近くまで店舗数を拡大。1000台の大型店が、珍しくなくなり始めたころでもありました。では、今回の規則改正ではどのように時流が変化するのか、考えてみました。
2017.09月号／業界の将来展望とホール企業のM&A③
警察庁が公表した遊技機規則改正案が出玉性能を大幅に引き下げるなどの内容で、パチンコ事業からの撤退を考え始めた経営者は少なくないかもしれません。それに伴い、ホール企業のM&Aも、これから増えていくのではないかと私は見ています。ただ、目の前の損得ばかりにとらわれて自社の売却を考えても、なかなか話はまとまりません。そこで、提案したいのが既存物件をバリューアップした上での売却。ご一読ください。
2017.08月号／業界の将来展望とホール企業のM&A②
パチンコ業界の時流という視点で考えると、ホール企業の売却は、今がベストのタイミングなのかもしれません。今後、業界はより健全化が図られ、ビジネスとしても一段と進化していくと思われますが、一方で、大手資本による寡占化も進むからです。しかし、売却する前に、考えていただきたいことがあります。それは何か、お話ししたいと思います。
2017.7月号／業界の将来展望とホール企業のM&A①
ホール企業がM&Aなどで他社の事業を承継するニュースを近年、よく聞くようになりました。今後、このような動きは、より活発化していくのではないかと私は予想しています。ホール経営者の方々のパチンコ業界における自社の先行きに対する考え方が、拡大する好機と見ている方と、不安感から撤退を意識し始めた方に分かれ始めているからです。そこで今回から半年間、業界の将来展望をホール企業のM＆A中心に考えてみたいと思います。
2017.6月号／5年後の業界を予測! 有望投資部門はどこか⑥
ドイツの地理学者、W・クリスタラーの理論をもとに、今年1月号から、5年後に生き残るパチンコホールの業態を提案してきました。同テーマの最後となる今回取り上げるのは、商圏人口50万人エリアの5年後です。50万人商圏とは、一般的に百貨店が成立する規模です。はたして、どのような業態のパチンコホールの登場が期待できるのでしょうか?
2017.5月号／5年後の業界を予測! 有望投資部門はどこか⑤
成熟したホール業界においては、従来と異なる、新しい"業態"開発の必要性が高まっています。これまで、多くの店舗では「射幸心」「人気機種の大量導入」という価値提供を続けてきました。新しい価値提供ができる否かが、業態開発のポイントです。今回は、「商圏人口18万人エリア」の5年後を予測するとともに、業界が今後、どのような価値提供をし、新たな"業態"を生み出せばいいのか、考えていきます。
2017.4月号／5年後の業界を予測！ 有望投資部門はどこか④
他業界においては未来を見すえ、あるべき姿から逆算し、試行錯誤する事例が散見されます。例えば、食品スーパーの「セルフレジ」、ロボットが受付をするホテルなど...。これまでの常識では考えられないような、抜本的な販売管理費の見直しが模索されています。ホール業界においても、5年後に生き残るためには、さまざまな見直しが求められるでしょう。
今回は、ある1パチ繁盛店の経営戦略をもとに、そんな"試行錯誤"を提案していきます。
2017.3月号／5年後の業界を予測！ 有望投資分門はどこか③
前回は「商圏人口の階層論」に基づき、「商圏人口3万人」エリアの5年後を予測しました。今回は、一つ階層を上げて、「商圏人口7万人」エリアの未来像を考えたいと思います。現状では、だいたい8~10店舗のホールが存在するエリアになりますが、5年後はどうなるのか？ 5年後にも生き残ることができる業態を提案するとともに、これからを見すえ、現時点において、どんな手を打っていくのかをお話していきます。
2017.2月号／5年後の業界を予測！ 有望投資部門はどこか②
今回から、船井総合研究所で活用している「商圏人口の階層論」をもとに、5年後の業界を予測していきたいと思います。商圏人口別にどんなお店が生き残るのかを考察。さらに、商圏人口別に今後、ホールがどう動くべきなのかも提案したいと思います。今回取り上げるのは、車で10～15分圏における「商圏人口3万人」エリアです。5年後には、どんなホールがどんな形で生き残っているのでしょうか？ 考えていきましょう。
2017.1月号／5年後の業界を予測！ 有望投資部門はどこか①
先行きが見えない状況か、2017年、ホール企業にとっては、「本業専心か？ 新規ビジネス参入か？」という選択が、経営課題のど真ん中になるでしょう。事業からの撤退を考える経営者も増えています。5年後、10年後のパチンコ市場はどうなるのか？ 本稿では、誰もが知りたいその疑問に、推論を交えつつ、お答えしていきたいと思います。5年後の市場状況など、なかなか正確な予測は難しいのですが、一つの指針になるでしょう。
2016.12月号／他業界から学ぶ、10年後の中小ホール繁盛店⑥
「カルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）」が運営する、複合商業施設「T-SITE」。CCCと言うより、「TSUTAYA」と言ったほうが、皆さまにはなじみ深いかもしれませんね。そのTSUTAYAの最新実験店舗が「T-SITE」で、その営業戦略は、「買い物しなくてもいい、とにかくお店に来ていただく」というもの。「T-SITE」には、今後、パチンコホールが時流適応していくためのヒントが満載です。
2016.11月号／他業界から学ぶ、10年後の中小ホール繁盛店⑤
今回紹介するのは、九州発祥の激安小売店「TRIAL」です。今年2月時点で全国185店を展開。2002年度に200億円程度だった売上高は、2015年度には3336億円まで成長しています。取り扱う商品は食料品が中心ですが、ほかの小売店では見られないほどの低価格を実現。安さの秘密は、「小売業部門では儲けなくてもいい」という、独特のビジネスモデルにあるとか。TRIALの事例から、パチンコ業界の新規ビジネスモデルに繋がる発想を考えたいと思います。
2016.10月号／他業界から学ぶ、10年後の中小ホール繁盛店④
今回取り上げるのは、"食品のセレクトショップ"とも言える「成城石井」。30~50坪程度の小規模スーパーを中心に、FC店を含め134店舗（2015年）を展開しています。独特の品ぞろえで人気を集めていますが、特に参考にしたいのは、その立地戦略。大型店とは異なる発想を持つことで、いろんな成長戦略が描けると思います。さらに、現在、全国で登場している、"パチンコ版セレクトショップ"のモデル事例も紹介します。
2016.9月号／他業界から学ぶ、10年後の中小ホール繁盛店③
広島県を本拠地とし、中国地方で31店舗（2015年6月決算時）を展開する食品スーパー「エブリイ」。このチェーンもまた、小売業最大手のイオングループと"共存共栄"する中小企業です。「脱・標準化」を合言葉に、「長所伸展」を20年に渡って継続してきたことで成長し、"行列のできるスーパー"として知られています。そんな「エブリイ」の取り組みから、パチンコ業界における中小ホール企業の生き残りモデルとして、活用できないかを探ります。
2016.8月号／他業界から学ぶ、10年後の中小ホール繁盛店②
中小ホールが生き残りを図るためには、他業種で活躍する中小企業を研究することが有効です。小売業においては、最大手のイオングループの正反対とも言える立地戦略で業績を伸ばしている、ホームセンター「コメリ」が、その代表的な事例。そして、現在、遊技業界では、そんなコメリのような、"過疎地"で成功している小規模パチスロ専門店も登場しています。事例を参考に、中小ホールにおける、大型店との「差別化」について考えてみましょう。
2016.7月号／他業界から学ぶ、10年後の中小ホール繁盛店①
市場縮小傾向や、各種規制など、業界を取り巻く環境は厳しいものがあります。その中で、中小ホールが生き残りを図るためには、どうすればいいのでしょうか？ それには、同じように市場縮小傾向が進み、店舗の大型化が進んでいる業種、そして、消費者の購買経験値が高い業種で活躍している、中小企業を研究することが有効です。今回の連載では、小売業界の勢力図から見えてくる、"10年後"のホールの可能性を予測します。
2016.6月号／2016年、業績を伸ばす営業部とは？⑥
今回は、営業部長の仕事についてお話ししたいと思います。信頼される営業部長のスタンスとは、経営者の意図・方針を徹底的に理解し、行動に移すというもの。さらに、その意図や方針を、組織全体に浸透させ、部下の長所・得意を上手に生かしながら、組織の成長を促すことが求められます。その両方がそろってこそ、経営者の"片腕"たる、営業部長の姿と言えるのです。
2016.5月号／2016年、業績を伸ばす営業部とは？⑤
今回のテーマは、「チラシよりも、店長の接客」です。店長が店に出て、お客さまと密にコミュニケーションを取ることが、業績がもっとも伸びる施策であると、確信できる事例が多く見られています。そこで考えたいのが、どうのようにして、店長が接客に集中できる環境を整えていくか。スムーズに実現できるよう、その取り組み内容を整理していきます。
2016.4月号／2016年、業績を伸ばす営業部とは?④
経営者は、エリア長・営業部長が高みの見物を決め込むような組織に、危機感を抱いています。一方、店長に対しても、所属店舗のスタッフの昇進・昇格を含めた成長に関し、
その意識が希薄であると感じることが多いようです。こうした問題の解決方法の一つとして、店長には業績責任を持たせず、得意業務に専念してもらい、エリア長が業績責任を担う、そんな組織作りが挙げられます。詳しく説明していきましょう。
2016.3月号／2016年、業績を伸ばす営業部とは?③
今回は、約3カ月で20円パチスロのジャグラーで、IN枚数プラス3000枚を達成した、あるホール店長の取り組みを紹介します。店長の努力の裏には、エリア長や営業部長といった、上位職の"バックアップ"がありました。「責任はオレが取るから、やってみろ！」という言葉に象徴される、エリア長・営業部長の役割を考えたいと思います。
2016.2月号／2016年、業績を伸ばす営業部とは？②
営業部の役割は、経費削減ではありません。お客さまを増やすことに尽きます。一方で、店長、エリア長、部長、経営者と、それぞれの階層によっても役割が異なります。今回は、2016年の動向を踏まえつつ、それぞれの役割を整理、考察し、さらに、筆者が10店舗前後のホール企業でよく質問を受ける、エリア長の育成と、今年の新規出店戦略にも焦点を当てます。
2016.1月号／2016年、業績を伸ばせる営業部とは？①
近年、ホール企業の営業部は、「営業利益」を最重視する傾向が強くなってきています。ですが、この傾向が続いていくと、業績は伸びませんし、遊技人口も増えないでしょう。営業部の本来の仕事とは、「売上・粗利・稼働のアップを追求する」こと。2016年は、この「原点回帰」こそが、ホール業界に求められる"時流適応"となります。経営陣や店長を含め、それぞれの役割を整理しながら、営業部の本来の仕事を提案します。
2015.12月号／MAXタイプ規制でホールはどうすべきか⑥
MAXタイプ規制が始まり、いずれ、人気のMAX機も姿を消していくことになります。それら人気シリーズにおいては、新内規の後継機が登場してくるでしょうし、支持を獲得し続けると予想します。ただ、玉単価が下がることは確実。今後課題となるのは、ホール企業の営業部のあり方で、そこにも時流適応が求められます。店舗に明確な営業方針を発信し、"顧客を増やす営業部"に原点回帰しなくてはなりません。
2015.11月号／MAXタイプ規制でホールはどうすべきか⑤
いよいよ"MAXタイプ規制"下での営業がスタートします。パチンコ史を振り返ると、規制変更の時期とは、大きく「時流」が変化する時期とも言えます。時流とは、今は非常識と思えても、3~5年後には常識となる事象のこと。その時流を予測し、適応することが、これからの繁盛店作りには必須となります。今回は、業界内外の事例をもとに、規制後の時流を予測。新たな時代の繁盛店作りを考えます。
2015.10月号／MAXタイプ規制でホールはどうすべきか④
コンサルタントという立場上、最近の規制強化について、多数の方々から質問・相談を受けます。「昨今の規制強化は今までの規制とは異質。業界からの撤退も含め、投資方法を見直すべきでは？」。そんな考えをお持ちの方にお会いする機会も多くあります。昨今の規制強化は、過去の規制強化と何が異なるのでしょうか？ これを分析するとともに、今回の規制を、店舗運営の抜本的な見直しを図る契機とすることを提案したいと思います。
2015.9月号／MAXタイプ規制でホールはどうすべきか③
規制強化の流れは、パチンコが健全娯楽であるためにも、受け入れざるをえません。いよいよ目前に迫った"MAXタイプ規制"を不安視する声も聞かれる中、前号でも述べたように、実はMAXタイプ市場自体は縮小傾向にあります。一方で、拡大傾向にあるのが「甘デジ」。健全娯楽への道筋を探る上でも、甘デジ強化は、いずれは着手しなければならないテーマでしょう。
2015.8月号／MAXタイプ規制でホールはどうすべきか②
今回の"MAX規制"の背景には、さまざまなものが考えられますが、結局のところ、社会から、パチンコがもっと健全な娯楽として成立することを求められているのです。今後は、射幸心を煽って集客する従来の方法と決別することが最重要となります。そこで今回は、1円パチンコ強化から4円パチンコの稼働アップに繋げるという、射幸性に頼らなくても実行可能な、集客&業績改善策を提案したいと思います。
2015.7月号／MAXタイプ規制でホールはどうすべきか①
11月1日以降、大当たり確率約399分の1のMAXタイプが新台設置できなくなります。今回からは、この"MAXタイプ規制"後を見据えた営業についてお話ししたいと思います。現状のホールは、言葉は悪いのですが、"MAX依存"に陥っているのではないでしょうか。ですが、MAXタイプが、本当に稼働や営業利益に貢献しているかには疑問が残ります。こうした現状を踏まえつつ、今後、ホールはいかに動くべきかを考えていきます。
2015.6月号／規制をチャンスに変えるパチスロ新時代の経営⑥
今回は、パチスロ専門店の事例を通じ、遊技人口が減少する中、いかに集客に成功するのかを考えたいと思います。「今後のパチスロは大丈夫？」と言われる中、遠くからわざわざ行きたくなるお店を目指し、500台クラスのパチスロ専門店が登場しています。これは「商圏拡大」に繋がる業態の一つであり、「来店頻度のアップ」とともに、"AT規制後"のホール営業の重要なキーワードとなると思います。
2015.5月号／規制をチャンスに変えるパチスロ新時代の経営⑤
今回のテーマは、Aタイプの増台と30φコーナーの新設について。特に、Aタイプで常連層をつかむポイントをお話ししたいと思います。"AT規制"以降、Aタイプが脚光を浴びるのは当然ですが、その客付けには時間がかかります。ゆえに、早期に結果を求める傾向がある大手チェーンには選択しづらく、中小ホールにとっては、差別化に繋がる施策ともいえます。
2015．4月号／規制をチャンスに変えるパチスロ新時代の経営④
今回の提案は、5円パチスロを資金源とし、他部門の強化を成功させる、そんな取り組みです。具体的には、5スロで即時台粗利を高め、20スロのAタイプ育成への資金に充てるというもの。2カ月で5スロ稼働を2.5倍にすることに成功したAホールの事例から、5スロの即時強化策と、5スロを資金源とした、20スロAタイプ育成について説明します。ポイントは、5スロにおける、コイン単価4円程度の高単価機種の有効活用になります。
2015.3月号／規制をチャンスに変えるパチスロ新時代の経営③
愛知や新潟では、以前からパチスロの30φ機、いわゆる沖スロが高い人気を誇っていました。"AT規制"以降、ほかの都道府県でもこの30φへの注目が高まっています。AT機の「沖ドキ! -30φ」、オーソドックスな「ニューキングハナハナ-30」など、機種も充実。何より、多くのエリアにおいて、この部門の明確な1番店が存在しておらず、どの店舗にもチャンスがあります。30φ強化は、今年上半期のキー戦略となるでしょう。
2015.2月号／規制をチャンスに変えるパチスロ新時代の経営②
「スーパービンゴネオ」が市場導入されてから、"コイン単価4円機"が注目されはじめました。「ドリームジャンボ」「アナザーゴッドハーデス」「パチスロアレジン」も然り。ただ、このコイン単価4円機ですが、時代の尻尾に相当するのかもしれません。ですが、この部門を有効活用することで、次の時代の頭を掴（ルビ・つか）むための契機としてほしいと思います。20スロのIN枚数が1万枚以上の店舗、逆に1万枚を切る店でも、工夫次第で生かすことが可能です。
2015.1月号／規制をチャンスに変えるパチスロ新時代の経営術①
2014年9月、パチスロの型式試験の変更に伴う、AT・ART機に関する"規制"が発表されました。パチスロはどうなるのでしょうか？ 未知数な部分もありますし、パチスロに収益依存してきた、昨今のホール経営全体において、方向転換を迫られている状況とも思えます。ですが、遊技機規制は、ホールにとって大きなチャンスと言えます。今回の規制を契機に、飛躍に繋がる、新たなホール経営のあり方を考えていきましょう。
2014.12月号／これからの店長に必要な「品質管理」の能力向上⑥
今回は「繁忙期と閑散期の品質管理の向上」についてお話ししたいと思います。近年、繁忙期と閑散期の客数格差が拡大しています。繁忙期と閑散期で、それぞれに応じた戦術をとる必要があり、その「品質管理」も変わってきます。どのような戦術、品質管理を行えばいいのでしょうか？
2014.11月号／これからの店長に必要な「品質管理」の能力向上⑤
今回紹介するテーマは、遊技機コストの改善に繋がる「導入台数の品質管理」です。4円パチンコでプラス7000発の稼働アップに成功したホールの事例をもとに、自店にとっての適正導入台数を算出する方法や機械代過剰から脱却する"体質改善"についてお話ししたいと思います。体質改善が効果を上げるには、ある程度の時間を要しますが、大きな業績飛躍が期待できます。
2014.10月号／これからの店長に必要な「品質管理」の能力向上④
今回は、「販売促進に関する品質管理」の向上について、お話ししたいと思います。2011年と2012年の広告・宣伝規制の明確化以降、「販売促進はできないので、営業努力をしない」といったマインドが店長の中に生じてきているのではないでしょうか? これは、非常に危険です。法や規制、コンプライアンスを順守しながら、可能な範囲で販売促進を考えることが重要です。
2014.9月号／これからの店長に必要な「品質管理」の能力向上③
「CR牙狼金色になれ」が導入され、盛り上がりを見せています。今年はやはり、「牙狼金色」「ルパン三世」などのMAXタイプの主力機の長期活用、支持を高めることが営業戦略的にもっとも重要でとなるでしょう。そこで、考えたいのがMAX機を中心とした、遊技機活用の「品質管理」の制度向上です。今回は、そのために有効な、三つの指標を紹介します。
2014.8月号／これからの店長に必要な「品質管理」の能力向上②
これからの店長に求められるのは、日々の営業の「品質管理」能力です。そこで今回は、主力機に関する「品質管理」、主力機以外の粗利確保、稼働維持に関する「品質管理」について、具体的なホール事例をもとに説明していきたいと思います。自店の施策を振り返ることで、成功要因や、あるいは、失敗の原因となった問題点が明確になります。
そして、これをもとに「品質管理」を行えば、より効果的な強化ポイントや解決法が見えてきます。
2014.7月号／これからの店長に必要な「品質管理」の能力向上①
厳しさを増すホールの経営環境ですが、そんな時代に、店長に求められるのは、日々の営業における、"戦術"レベルの「品質向上」「品質管理」能力だと思います。どんな"戦略"にもリスクはつきもの。このリスクを、現場における繊細な運用や管理で最小限に抑え、成果に繋げていくことが、店長の仕事ではないでしょうか。店長をサポートする経営者や営業部長、エリア長にも一読していただけたら幸いです。
2014.6月号／消費税増税に向けた経営改善への取り組み⑥
消費税増税対応に関する連載も、今回で最終回。いわゆる外税方式を採用したあるホール企業では、「稼働は維持、売上アップ」と総括しています。筆者も、今後は外税対応が常識となり、その中でも、「玉数減算方式」へ移行していくと予測しています。ただ、安易な変更は危険で、"価格改定時"こそ、顧客は店の対応を冷静に観察、判断します。逆に言うと、"価格改定時"は、「店の姿勢」をあらためてアピールするチャンスでもあるのです。
2014.5月号／消費税増税に向けた経営改善への取り組み⑤
いよいよ、消費税増税の日を迎えました。前号まででお話ししたように、増税のコスト負担を粗利に転嫁せず、放出強化で支持を得る、積極策を取りたいものです。その原資の一つとして注目したいのが、「一般景品の売上比率の向上」。今回お話しする「一般景品販売ビジネス」は、大きな可能性を秘めています。少なくとも、増税によるコスト負担をいくらか補うまでには、改善が可能でしょう。
2014.4月号／消費税増税に向けた経営改善への取り組み④
いよいよ消費税増税が目前に迫ってきました。今回は、「消費税増税直後、必ず起こるプレーヤー心理の変化」についてお話しします。そして、その対処法とも言える「約半年の放出継続」について、事例を交えて説明します。継続は力なりという言葉を痛感するこの取り組みは、消費税増税後のお客さまの「遊技頻度減少」の軽減にも貢献するでしょう。
2014.3月号／消費財増税に向けた経営改善への取り組み③
消費増税に向けた経営改善策として、よく言われるのが「販売管理費の見直し」などのコスト削減策。当然これは重要なのですが、若干、モチベーションの上がりにくい、後ろ向きな対応とも言えます。そこで今回は、増税をチャンスとし、放出強化で顧客の支持を得る積極策を提案したいと思います。具体的には、｢中古機売却金額の向上｣と｢一般景品の利益捻出｣がその手法となります。
2014.2月号／消費税増税に向けた経営改善への取り組み②
2013年9月以降、パチンコ市場は、想像していた以上の規模縮小（客数）となりました。調べてみると、4円パチンコにおいては、13年8月から9月にかけて約10%前後の市場縮小に。また、同11月は、同8月対比で約30%の縮小となっています。消費税増税を迎え、市場縮小傾向がさらに加速するのは必至。この混乱の時期を乗り切るための「残り福戦略」と、「客数シェア向上」についてお話します。
2014.1月号／消費税増税に向けた経営改善への取り組み①
2014年を迎え、いよいよ、消費税増税が迫ってきました。増税の影響はどの業界も直面するものですが、ホール企業にとってはより深刻だと考えます。そこで、今年上半期は、この消費税増税の対応策に焦点を当て、ビジネスチャンスを掴むことができないかも含め、消費税増税時代に適応した、経営改善への取り組みを提案していきたいと思います。
