公益財団法人日本生産性本部（茂木友三郎会長・代表理事）余暇創研は7月18日、東京・ビジョンセンター永田町において｢レジャー白書2019｣の概要を発表。余暇総研の志村武範主幹研究員と、桜美林大学ビジネスマネジメント学群の山口有次教授が概要を説明した。

2018年の余暇市場動向を調査した同白書によると、パチンコ参加人口は前年比50万人増の950万人、市場規模は前年比3.3％減少し、20兆7,000億円。市場規模は減少したものの、参加人口は増加に転じる結果となった。

参加率は9.5％、年間平均活動回数は28.5回、年間平均費用は81,800円と推移したことについて山口教授は「参加人口は増えたが、参加者1人あたりの年間平均活動と年間平均費用が減少したことにより市場規模も減少する結果となったのでは」と推測した。

一方、余暇市場全体の規模は71兆9,140億円で、前年比0.1％の増加とわずかにプラス、パチンコ・パチスロを除くと前年比1.6％増加と6年連続で増加した。インバウンド効果により観光・行楽部門が伸び、スポーツ部門も総じて堅調であった。

2018年も「国内観光旅行(避暑、避寒、温泉など)」が5,430万人と参加人口の首位となり、「ウィンドウショッピング（見て歩きなど娯楽としての）」や「SNS、ツイッターなどのデジタルコミュニケーション」等が順位を上げ、特にこの2種目に限っては前年より300万人が増加するなど目立った伸びを示した。

パチンコ・パチスロが属する「娯楽部門」は、「ゲームセンター」「公営ギャンブル」「外食」が堅調に推移し、「パチンコ」「カラオケ」がマイナスだった。

調査は今年1月から2月にインターネットを用いて実施し、有効回答数は、3,226人(全国15～79歳男女)。白書は8月6日に発行予定。