21日の東京株式市場で日経平均株価は大幅反落し、前週末比660円34銭（2.17%）安の2万9839円71銭で終えた。下げ幅は6月21日以来、3カ月ぶりの大きさで、節目の3万円の大台を2週間ぶりに下回った。中国の不動産大手、中国恒大集団の資金繰り懸念が投資家心理を冷やし、売りが優勢だった。

中国のスタートアップ企業などに投資するソフトバンクグループ（SBG）が大きく下落した。中国景気に左右されやすい海運や鉄鋼株の下落も目立った。

日経平均は寄り付き直後に600円超まで下げ幅を拡大したあとは、下げ渋る場面も目立った。先週までの大幅高で意識されていた過熱感がいくぶん後退したとの見方から個人投資家などが押し目買いに動いた。中国恒大問題も先行き不透明感が強いとはいえ、中国政府による救済策などを見込む声も出ていた。

JPX日経インデックス400は反落した。終値は前週末比338.55ポイント（1.78%）安の1万8672.29だった。東証株価指数（TOPIX）も反落し、35.62ポイント（1.70%）安の2064.55で終えた。

東証1部の売買代金は概算で3兆3780億円。売買高は13億1988万株だった。東証1部の値下がり銘柄数は1942と、全体の約9割を占めた。値上がりは218、変わらずは27銘柄だった。

ファストリ、東エレク、ダイキン、安川電、TOTOが下落した。一方、第一三共、JR東海、三井不、ソニーGが上昇した。

〔日経QUICKニュース（NQN）〕

2021年9月21日 15:26
日本経済新聞
https://www.nikkei.com/article/DGXZASS0ISS16_R20C21A9000000/