近日、2021年の米国のゲーミング売上（Gross Gaming Revenue＝GGR）が急回復したという内外のニュースを目にする機会が多かった。いずれも米国ゲーミング協会（AGA）が2月15日付で発出した同協会の「コマーシャルゲーミング売上トラッカー」をベースにした2021年通期の全米ゲーミング売上報告に関するプレスリリースをソースにしていたようだ。

この資料によれば、2021年の全米のGGRは約529億ドル（約6兆1123億円）で過去最高を記録。前年比では76.7%の大幅増、コロナ前の2019年比でも21.4%増となったとのこと。

また、ラスベガス（ストリップ地区）に限ると約70.5億ドル（約8146億円）で、AGAによる地域別の統計資料「ステイト・オブ・ザ・ステイツ」掲載の数値を使って比較すると、前年比で全米平均を上回る93.1%増、2019年比では7.0%増に。

新型コロナの影響により、2020年はラスベガスのみならず、全米各地のカジノ施設が長期にわたる閉鎖を余儀なくされたが、米国ではワクチン接種の普及に伴い「ウィズコロナ」政策に舵を切っており、2021年に入ってからは訪客数の回復と1人あたり消費額の増大を追い風に売上を伸ばしたとされる。

他方、マカオ政府ゲーミング監察協調局が公表した資料によれば、2021年のマカオのカジノのGGRは前年比43.7%増の868.63億パタカ（約1兆2640億円）となるも、2019年比では約3割（70.3%減）にとどまった。底を脱したとはいえ、依然としてコロナ前水準を大きく下回る状況となっている。さらに、マカオ政府が財政予算編成の根拠とした予測値の1300億パタカ（約1兆8916億円）にも大きく及ばなかった。

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