三浦真理恵代表取締役
人材育成研修・組織活性化支援などを行うｋａｉｋａは１５日、パチンコ店従業員を対象に実施した「休業中の取り組み状況アンケート」の結果を発表した。
新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、同社はパチンコ店で働くスタッフを中心に「不安なこと」「会社・店舗として取り組んで欲しいこと」などについて率直な考えを募集したところ、ＳＮＳを通じて男女約１００件より回答が得られた。
店舗休業中の扱いでは、「休業手当」支給が４３．８％、店舗スタッフの「輪番出社」が２３．８％、「有給休暇」取得が２１．３％となった。また、現時点で不安に感じることついては、「雇用に対する不安」「アルバイト・社員の離職懸念」「営業再開時期が未定である」「再開後の稼働状況」「ファンのパチンコ離れ」といった意見が寄せられた。休業中、店舗で実施している取り組みでは、「店舗大掃除やメンテナンス」が８５．３％、「体温計測と体調報告」が６３．３％、「オンライン研修」が１５．２％となった。
なお、回答者属性は「正社員（管理職）」が５１．２％、「アルバイト・パート」が１．３％、「正社員（一般）」が１３．８％、、「経営幹部」が３３．８％と、「正社員（管理職）」が最も多かった。
三浦真理恵代表取締役は「１００年に一度と言われる未曾有の事態に全国、全世界が直面し、その中にあってこれまで関わってきたパチンコホールの方々から戸惑いの声が聞こえてきたことが今回のアンケートを実施したきっかけ。口コミに近い形で募集したアンケートに書き込まれた最前線に立つスタッフ、社員の生の声を業界に少しでもお届けし、アフターコロナ、ウィズコロナの時代のホール運営の小さなヒントになれば」としている。
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