こんにちは。株式会社トライエッジの阿部です。

緊急事態宣言が発令され、パチンコホールも休業要請の対象になりましたね。既に自主的に休業されているホールも多いと思います。

先の見えない状況で何かと不安もあると思いますが、緊急事態宣言が解除される日までにデジタルマーケティングの知識を蓄えましょう。

それでは今回、インターネット広告についてお話致します。

2019年のインターネット広告費は、2兆1,048億円と6年連続で成長しています。そして、2019年はテレビメディア広告費（地上波テレビ＋衛星メディア関連）の1兆8,612億円（前年比97.3%）をインターネット広告が超えた歴史的な年でもあります。

「デジタルシフト化に向けて」

前回「生活者」に起きている時代の変化についてお話しました。

全人口の利用率は約80％、インターネットを活用した戦略はこれからの時代に必要な訴求要素です。

「インターネット広告の敷居が高い」、「全国チェーンではないから地域密着の集客戦略で良い」、「高い広告費は出せない」と思い、インターネット広告の出稿について選択肢から外されている企業もあるのではないでしょうか。

実はインターネット広告は、そんな悩みを抱える店舗や企業にこそ活用して欲しいマーケティング戦略となっています。

「誰にでも出稿できる広告」

「インターネット広告」は、様々な種類の広告が存在します。

今回から複数回に分けて「育てながら勝ちパターン」を作ることができる広告「運用型広告」についてお話します。

「運用型広告」
「運用型広告」とは、実際に広告を出稿しながら入札金額や、広告のクリエイティブを変更しつつ運用していく広告です。枠を購入し、その期間広告を出稿する一般的な広告とは異なった広告になります。

課金方式も様々な方法がありますが、PPC型（クリック課金）であれば広告がクリックされた時点で初めて費用が発生します。

つまり「クリック＝閲覧した」という状況での費用発生になるため、無駄な費用が発生しません。

予算の上限なども設定することができるので、予算を使いすぎるということもありません。

勿論広告の閲覧数やクリック数、広告を経由してアクセスされた回数など、広告の効果測定に必要となる情報をログ形式のデータで取得できるため、広告の費用対効果を正確に測定できます。

また、効果がリアルタイムで確認できるため、文言やクリエイティブ、配信先などを継続的に改善していくことで着実に成果を上げていくことが可能な広告です。

配信先においては年齢、性別、配信エリア、配信デバイスなど様々な絞り込みが可能なので、情報を届けたい人に配信することができるというメリットがあります。

次回は運用型広告の種類や詳細、デメリットなどについてお話したいと思います。

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