エンタテインメントビジネス総合研究所とシーズが共同で実施する「パチンコ景気動向指数（ＤＩ）調査」の最新版の調査結果が公表された。
今回の調査では、トレンド・ウォッチとして「新型コロナウイルスの影響と対策」について質問。２月と比較して３月の「客数」「売上・粗利」「販促費用」の動向については、営業に関する客数、売上・粗利について９割以上の事業者が「減少した」（「大幅に減少」「やや減少」の合計）と回答。販促費用については全日遊連から自粛の要請を受けたこともあり、７割以上が「減少した」と回答した。
パチンコ店での新型コロナウイルスの感染拡大の可能性については、「やや高い」が最も高く、「高い」と合わせると６割以上の事業者が感染拡大の「可能性が高い」と回答。また、新型コロナウイルスの影響で不安を感じることとして、最も多かったのは「顧客の感染」（９２．９％）。ほかには「スタッフの感染」（８９．３％）、「顧客離れ」（８５．７％）、「売上・粗利の維持」（８３．３％）、「風評被害」（７３．８％）が上位を占めた。一方で、「新台入替の遅延」や「スタッフの確保」、「従業員の雇用維持」などはいずれも４割以下と、４月上旬の時点ではパチンコ店からの感染拡大は見られていないものの、自店で感染拡大が発生することに不安を感じている事業者が多いことが分かる。
「日を追うごとに感染の影響も大きくなってきており、非常に不安だ。３月中旬の時点ではまだ政府から名指しこそされていないものの、不特定多数が集まるパチンコ店は敬遠されつつある。パチンコ店からクラスター感染が発生したら、より大きな影響が想定される。それだけは避けたい」（中国・大規模事業者）、「複数店舗で感染者が出た場合のマスメディアの反応、風評被害が気になる」（関東・小規模事業者）、「ウイルス感染者が近隣で発生していないこともあり、比較的平穏に営業しているが、内心いつ発生するかと不安に感じている。まだ全国的に業界内で発生したニュースはないが、発生した時の風評被害や身近で発生した時のシミュレーションは構築しておきたい。一刻も早い終息を願っている」（中部・小規模事業者）などのコメントからは、自店でのクラスターの発生はもちろん、風評被害を懸念するホールが多いことが見て取れる。
「パチンコ景気動向指数（ＤＩ）調査」は、パチンコ業界における景気動向の判定を目的に、エンタテインメントビジネス総合研究所とシーズが共同で四半期毎に実施しているアンケート調査。８０回目となる今回の調査は２０２０年３月１２日～２０２０年３月２７日にかけて、ＦＡＸおよびＷＥＢアンケートにて実施され、８４企業から回答が得られた。
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