船井総研は3月10～12日、Web視聴形式による「新型コロナウイルス対策応援セミナー」を開催。

船井総研は3月10～12日、Web視聴形式による「新型コロナウイルス対策応援セミナー」を開催。新型コロナウイルスの影響で多くの中小企業が直面している課題について、1日目は「資金繰り」、2日目は「採用活動」、3日目は「勤務形態」をテーマに、有事の際の対策をレクチャーした。採用活動に関して講演したHRD支援部の山中章裕氏は、「説明会の中止などに伴い、全体的なスケジュールも約1～1.5カ月ほど、長期化する」との見方を示した上で、新たな採用母集団づくりとして、説明会や面接のオンライン化を提案。また、内定承諾が就活の後半になる中小企業には、フォロー期間が長期化するため、「リクルーター制」の導入を推奨。リクルーター制は、人事担当以外の社員が新卒者の採用活動にかかわる制度で「当社調べでは文系大学の80％、理系大学の75％で、学生が志望度に影響したと回答」と、その有効性を強調した。内定者19人中、入社数ゼロだったホール企業が同制度の採用で翌年、内定者17人中16人が入社した実績を紹介。「ホール業のように、当初から業界への理解が少ない業種は、実際に働く人間を介し、フォロー期間中に人材をファン化させていく。育成型採用にシフトチェンジする必要がある」と力説。一方、「リクルーター、つまりモデル社員の質が採用結果に直結するため、体制自体の確立と教育が不可欠」とアドバイスした。