愛知と岐阜で11店舗を展開する真城ホールディングスは12月13日、年末助け合い募金として中日新聞社会事業団に50万円を寄託。

愛知と岐阜で11店舗を展開する真城ホールディングスは12月13日、年末助け合い募金として中日新聞社会事業団に50万円を寄託。真城貴仁社長と経営企画部の村上知隆課長が中日新聞社会事業団を訪れ、垣尾良平常務理事に目録を手渡した。また、同16日には、歳末たすけあい募金として大垣市社会福祉協議会に10万円を寄託。村上課長が大垣市社会福祉協議会を訪れ、中山恵二常務理事に贈呈した。これらは、2011年の東日本大震災を機に始めたチャリティー活動の一環で、前者は同年より、後者はプレイランドキャッスル大垣店がオープンした2016年より毎年行っているもの。真城社長は「微力ではありますが、こういった活動を通して地域の皆さまに少しでも貢献し、お役に立てるよう、今後も積極的に行ってまいります」と語った。