公益財団法人日本生産性本部余暇創研は10月26日、ビジョンセンター永田町において｢レジャー白書2023｣の記者発表会を開催。余暇創研の長田亮主任研究員と、桜美林大学ビジネスマネジメント学群の山口有次教授が概要を説明した。

「レジャー白書2023」によると、パチンコ参加人口は前年比50万人増の770万人。参加率は前年から0.8ポイント増加して8.1％となり、年間平均活動回数は31.9回で横ばい、年間平均費用は8万8,400円で前年比5,800円の減少となった。

市場規模は14兆6,000億円と横ばいで推移。白書では「売上はパチンコは2年連続で増加したが、パチスロの減少で相殺された。遊技機1台あたりの1日の平均売上高の月別推移をみると、コロナ禍以降は繁忙期と閑散期の差があまりみられず、低水準で推移しており、この間の店舗経営が一定数のコアなファンに支えられていることがうかがえる。新規ファンやライトなファンの取り込みが重要な経営課題となっている」としながら、スマート遊技機の登場により作業負担の大幅軽減と、将来的な設備投資の負担軽減が期待されていると結んだ。

一方、余暇市場全体の規模は62兆8,230億円で、前年比12.7％の増加。コロナ禍に伴う行動制限が全面解除となった2022年は、旅行をはじめとした外出レジャーの参加人口が復調し、在宅レジャーも前年に引き続き上位となった。また、パチンコ・パチスロが属する「娯楽部門」では、特に公営競技は堅調で売上は前年比7.1％増加、11年連続のプラス成長である。公営競技の全ての種目の売上が前年を上回り、なかでも地方競馬とボートレースは過去最高売上を記録した。

調査は2023年2月〜3月にかけてインターネットで調査、有効回答数は3,306人（全国15～79歳男女）。白書は10月31日に発行予定。

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